耐震構造・免震構造について

地震王国の日本では、住宅の地震への対策は絶対に必要だといわれています。
しかし、阪神淡路大地震以来、新潟を始めとする大地震の被害はやはり住宅の倒壊で住人が死亡したり、怪我をする事例が大多数を占めています。
ここで注目されるのが耐震構造と免震構造です。
その違いを少し解説します。
まず「耐震構造」はどのようなものか。
これは既存の建築物に用いられる例と、新築に用いられる例が考えられますが、対処方法は同じです。
建築物の強度を上げる、ということです。
具体的には壁の厚さを厚くしたり、補強をしたりします。
また柱や梁を太くして建物全体で地震に対する強度を上げることを目指します。
建物の強度は上がりますが、地震の時、室内の家具などの転倒、壁の亀裂などは防げない事例が多いです。
マンションなどは上階に行くほどゆれが激しくなります。
ただ、費用的には免震構造を比べて安価だといわれています。
次に「免震構造」です。
こちらは建物の基礎と建物との間に緩衝材を入れて、地震の揺れを直接、建物に伝えない構造をいいます。
具体的には基礎と上部構造の間に積層ゴムなど（ゴムと銅版を交互に何層も重ねたもの）を入れたもので、地震の揺れを免震装置で吸収し、建物上部への地震エネルギーの伝わりを抑えます。
こちらは地震の時にはゆっくり揺れ、室内の家具の転倒と壁の亀裂は少ないとされています。
ただ、工事費が高くなるのと定期的な装置取替え工事、定期的な保守点検が必要であり、維持管理費がかかります。
さらに軟弱地盤や液状化する可能性がある敷地には設置できない場合があります。
地震対策としてはこのほかに制震構造というものもあります。
こちらは最近の高層マンションや、一部の住宅建築で取り入れら始めています。
これは建物の内部に弾力や粘りのある資材等で作成されたダンパー等を設置して、地震の揺れやエネルギーを吸収し和らげる仕組みです。
家具の転倒や移動の被害は極めて少ないのがメリットですが、高コストなのがデメリットです。
最後に地震対策として一番気をつけなければならないのは、その住宅が何時建てられたという建築年度です。
これは1981年（昭和56年）に大幅に改正された建築基準法以降に建築されたのか、あるいはそれ以前なのかで耐震性の基準が違うからです。
もちろん1981年（昭和56年）のものは老朽化とともに耐震性でも現状の基準からすれば劣るものが多く、こうした住宅の耐震補強工事は大変大事です。