バリアフリー住宅・介護住宅

バリアフリー住宅や介護住宅を検討する際にはまず、介護される本人が何に障害を感じていどのような介護を望んでいるのかを明確に理解することが最優先です。
本人の想いを理解することができたら、それを阻んでいるものを解消する対応策を考えます。
そうすることによって本人のしたいことが可能になるはずです。
バリアフリー住宅や介護住宅は介護される人次第でその介護者と要介護者のニーズやワォンツにあった色々な造作が必要となるのです。
介護保険制度を活用して介護リフォームを検討する場合は、制度の内容をよく理解しましょう。
バリアフリー住宅や介護住宅の為の工事の種類によっては、保険給付が受けられない場合があります。
また、地域によっては更に助成金などが受けられる場合もありますので、市区町村窓口で確認しましょう。
介護リフォームの設計・プランにあたっては、要介護者の身体状況・生活習慣・自宅の建築状況をよく調査してもらうこと。
症状や身体機能の把握なしに適切な住宅改修プランは立てられません。
介護リフォームは十人十色の対策が必要なものです。
ケアマネジャー、専門の工事業者に、しっかりと事前調査をしてもらってください。
要介護者が現在より介護量が必要な状況にならないようにするためには、家庭内での事故を防ぐことが重要です。
転倒による打撲や骨折をして寝込んだ場合、ケガそのものは治ってもしばらく安静にしていたために、すっかり足腰が弱り行動範囲が狭くなるケースが多いようです。
こうなるとますます介護が必要になってしまうので、転倒の原因になりそうなものは事前に排除して置く事が大切です。
また、介護する人にも目を向けることも大切です。
介護者の負担を軽減できるような工夫と気配りが必要です。
※介護保険が適用される工事とは、介護リフォームなら何でも適用されるわけではありません。
適用される工事の種類について十分な事前確認が必要です。
介護保険が適用される工事を以下にご紹介していますが、市区町村によって細部は解釈が異なる場合もありますので、お近くの市区町村窓口でご確認ください。
1.手すりの取り付け
2.段差の解消
3.床または通路面の材料の変更（畳敷からフローリングへの変更など）
【注意】
置くだけのカーペットなどは対象外
4.扉の取り替え（開き戸から引き戸へ、レバーハンドルへの交換など）
5.便器の取り替え（和式便器から洋式便器への取り替えなど）
【注意】
既設の洋式便器に洗浄機能付き便座を取り付ける工事は対象外
6.1～5の付帯工事